投稿規定

１．内容

本誌は，精神障害者リハビリテーションの推進を図るという本学会の目的との関連が明確な「総説」「原著」「研究ノート」「事例・実践報告」「資料・情報」などを掲載する。いずれも，患者らの匿名性を守るなど人権上の配慮がなされていなければならない。なお，論文は他誌に発表されていないものに限る。最新の投稿規定に従い投稿すること。

2．執筆者

執筆者（筆頭著者および共著者）は，日本精神障害者リハビリテーション学会の会員でなければならない。

3．論文審査

論文の採否は編集委員会において決定する。投稿論文はその種類を問わずいずれも査読を行う。論文の査読は，当該論文の査読全体に関与する担当編集委員1名および査読委員の中から査読者を2名選出し，「投稿論文の査読の要点」（後掲）に記載された評価項目について審査を行う。掲載にあたり，原稿の加筆，削除，または修正を求めることがある

4．論文の記載要領

（1）論文の種類

投稿論文は以下のいずれかの種類のものとする。

①「総説」国内外の原著論文などを総括的に分析および評価した上で，精神障害者リハビリテーションの発展に貢献する著者の新たな理解（解釈のしかた）を展開するもの。論文の形式は問わない。

②「原著」国内外の研究課題に関連する類似の研究を概観した上で，新たな研究課題を見出し（原著性の明確化），精神障害者リハビリテーションの発展に貢献する新たな知見，新たな理解（解釈のしかた）や手技・手法について，論理的に提示しているもの（独創性）。論文の形式は，原則として「はじめに」「研究方法」「結果」「考察」「結論」「引用文献」の順とする。

③「研究ノート」原著性の明確化については問わないが，精神障害者リハビリテーションの発展に貢献する新たな知見，新たな理解（解釈のしかた）や手技・手法について論理的に提示し，実践的な研究成果を明確に記したもの（独創性）。論文の形式は，「原著」に準じる。

④「事例・実践報告」治療や援助の実践にとって示唆に富んだ事例や，先駆的・啓発的実践を具体的に記したもの（実践的価値）。事例や実践の内容がリハビリテーション活動に有益と思われれば，失敗例や未終結のものも含まれる。論文の形式は問わない。

⑤「資料・情報」資料や情報として価値があると判断されるもの。論文の形式は問わない。

（2）編集委員会宛てのカバーレターの記載事項

カバーレターには，①著者名（和文・英文），②所属（和文・英文），③連絡先（住所，電話番号，メールアドレス）の順に記載する。

（3）タイトルページの記載事項

a）タイトルページには，①論文の種類，②表題（和文・英文），③論文内容を表す検索用のキーワード（日本語・英語）各5つ以内を記載する。

b）「総説」「原著」「研究ノート」の場合は，和文要旨（400字以内）を記載する。「事例・実践報告」「資料・情報」は和文要旨を必要としない。

c）「原著」の場合は英文要旨（abstract）（200ワード程度）を記載することが望ましい。

d）表題およびキーワードの英語表記についてはネイティブチェックを受けることが望ましい。英文要旨は投稿前にネイティブチェックを必ず受けること。

（4）本文の記載方法

a）文字数
・本文は，文献，註記，図表までを含み，A4用紙に40文字×40行と設定し，「総説」は12枚以内，その他の論文は10枚以内とする。タイトルページは本文枚数に含まない。
・規定枚数を遵守すること。ただし論文の内容を鑑み編集委員会の判断により超過を認める場合がある。掲載時10頁を超過した場合は1頁につき2万円の制作費が投稿者負担となる。
・本文の1枚目から頁番号を記載すること。

b）表記の方法
・見出しは，Ⅰ，Ⅱ，1．，2．，1），2）の順で階層をつける。
・句読点は「，」「。」を用いる。
・文献名，人名，地名などで日常的に日本語として用いられていないものについては，原語または一般的な英語表記とする。薬品名は一般名を原則とし，必要な場合だけ商品名を付記する。

c）図表の作成方法
・図表は文字の大きさを最低8ポイントとして簡潔に作成し，大きさに応じて本文から文字数を削除して規定分量内に収めること。
・図と表それぞれに通し番号とタイトルを付し，挿入箇所を本文中に指定すること。また投稿時は本文とは別にそれぞれ1枚ずつプリントアウトすること。

d）文献の記載方法

文献は本文中に引用した必要最低限のものに限定し，本文の後に一覧を記載する。記載順は，著者名のアルファベット順とし，同一著者の場合は発表順とする。外国誌名はIndex Medicusに従って略名とすることができる。その際省略記号は付けない。

・著者名は，3名以下の場合は全員を記載し，4名以上の場合は3人目までの氏名を記し，4人目からは「他」（和文），または“et al”（英文）とする。
・Webサイトの引用について，同内容の刊行物が存在する場合はそれを引用すること。

《文献の書き方と記載例》

・雑誌の場合［著者名：論文題名．雑誌名，巻（号）；頁（通巻頁の場合は号は不要），発行年.］

1）松田暁子，金子鮎子，野津眞，他：精神障害者社会適応訓練事業に関する調査報告．精神障害とリハビリテーション，1 ; 39-42, 1997.
2）Tsang HWH, Angell B, Corrigan PW, et al : A crosscultural study of employers’ concerns about hiring people with psychotic disorder : Implications for recovery. Soc Psychiatry Psychiatr Epidemiol, 42 ; 723-733, 2007.

・単行本の場合［著者名：書名．発行所，発行年.］

1）Kuipers L, Leff J, Lam D : Family work for schizophrenia : A practical guide. Gaskell, 1992.
2）野中猛：心の病回復への道．岩波書店，2012.

・単行本の一部の場合［著者名：論文題名．（編集者名）書名，発行所，頁，発行年.］

1）宮内勝：医療機関付設のデイケア．（蜂矢英彦，岡上和雄編）精神障害者の地域リハビリテーション，医学書院，pp.114-130, 1989.
2）伊藤順一郎：精神障害者の退院促進と地域生活支援のための多職種によるサービス提供のあり方とその効果に関する研究．（研究代表者：伊藤順一郎）厚生労働科学研究費補助金（障害者対策総合研究事業）平成 20-22 年度総合研究報告書，2011.

・翻訳書の場合［原書.（訳書）］

1）Rapp CA, Goscha RJ : The strengths model : A recovery-oriented approach to mental health services, third edition. Oxford University Press, 2011.（田中英樹 監訳：ストレングスモデル：リカバリー志向の精神保健福祉サービス［第 3 版］．金剛出版，2014）

・Webサイトの場合［執筆者名：Webページの名称．［URL］（参照日）］

1）厚生労働省：精神保健及び精神障害者福祉に関する法律の一部を改正する法律の施行について［http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/shougaishahukushi/kaisei_seisin/index.html］ （2015.10.01 参照）

（5）研究倫理

a）研究倫理に関する事項は原則として「研究方法」に記載し，対象者から同意を得た方法などについて記載する。また，著者所属機関の研究倫理審査委員会の承認の有無を明記し，承認番号がある場合はこれを記載すること。

b）資料の二次的使用については，著作権者の許諾，その他必要と思われる事項を明記する。

5．原稿の送付

原稿はコピー3部を添えて，「精神障害とリハビリテーション」編集事務局（〒112-0005東京都文京区水道1-5-16 金剛出版内）宛，簡易書留にて送付すること。論文受納後，編集事務局より論文データの送付を依頼する。送付された原稿は，原則として返却しない。

6．著者校正

著者校正は，原則として初校1回とする。

7．別刷

別刷は，30部まで無料，それ以上は50部単位で作成し実費とする。

8．著作権

掲載原稿の著作権は本学会に帰属し，文献配信サービス等を通じて公開する。

9．その他

投稿規定の改訂は常任理事会の承認を得るものとする。投稿規定に明記されていない事項は編集委員会で決定する。本規定は，2018年6月30日より施行する。

【投稿論文の査読の要点】
［1］精神障害リハビリテーションの推進を図るという本学会の目的との関連が明確であるか
［2］投稿規定に適合しているか
［3］論文の種類（「総説」「原著」「研究ノート」「事例・実践報告」「資料・情報」）は適切か
［4］表題は内容を適切に表しているか
［5］和文要旨および英文要旨の内容は適切であるか
［6］研究目的は明確であるか
［7］研究目的に照らし，研究方法は適切であるか
［8］分析方法は適切であり，結果が明確に示されているか
［9］図表は本文の内容と適合しているか
［10］図表の体裁は整っているか
［11］論理の展開に一貫性はあるか
［12］概念，用語の使い方，表現方法は適正か
［13］省略語，単位，数値は正確に表記されているか
［14］研究倫理上の問題はないか
※［5］［6］［7］［8］は「事例・実践報告」と「資料・情報」には適用されない